TOYO TIRE株式会社

事業内容・特徴

沿革

TOYO TIREの物語は、1945年8月1日、終戦直前の混乱期に始まる。大阪の「東洋ゴム化工」と「平野護謨製造所」という2つのゴム会社が、戦災からの復興を目指して合併し、「東洋ゴム工業株式会社」として新たなスタートを切った。戦争で工場が被害を受ける中、2社が力を合わせれば復興できるという信念からの合併だった。 創業当初は、ゴム製品全般を製造していたが、1953年、兵庫県伊丹市に自動車タイヤ専用の工場を建設。この伊丹工場が現在の本社所在地となっている。タイヤ製造を本格化させ、戦後の自動車普及とともに成長していった。 1955年には東京証券取引所に上場を果たし、企業としての基盤を固めた。1960年代は技術開発に注力し、1961年には中央研究所（現在の研究開発センター）を開設。高性能タイヤの開発体制を整えていった。 TOYO TIREの大きな転機は、1966年の米国進出だった。「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.」を設立し、北米市場への本格参入を開始。当時、日本のタイヤメーカーで米国に販売会社を作るのは業界の先駆けだった。この挑戦が、後の北米での成功につながっていく。 1970年代から1980年代にかけて、北米市場でのブランド確立に注力。特にトラック用タイヤやSUV向けタイヤで評価を高め、「TOYO TIRES」のブランドが北米で認知されるようになった。また1979年には高性能タイヤブランド「NITTO TIRE」を立ち上げ、スポーツカーやカスタムカー愛好家から支持を得た。 1990年代は、グローバル生産体制の構築を進めた。マレーシア、中国など、アジア各国に生産拠点を設立。世界中で需要が高まるタイヤを、各地域で生産し供給する体制を整えていった。 2000年代に入ると、環境対応タイヤの開発に力を入れた。低燃費タイヤや静粛性の高いタイヤなど、環境性能と快適性を両立させた製品を次々と投入。また2008年には、米国ジョージア州に北米初の乗用車用タイヤ工場を建設し、現地生産を本格化させた。 2019年1月1日、大きな変革が行われた。社名を「東洋ゴム工業」から「TOYO TIRE」へと変更したのだ。これは、グローバルブランド「TOYO TIRES」との一体感を高め、世界市場でのプレゼンスを向上させる狙いがあった。同時にコーポレートブランドを刷新し、新たなイメージ戦略を展開した。 2020年代に入ると、電気自動車（EV）向けタイヤの開発を加速。EVは重量が重く、静粛性が求められるため、従来とは異なる性能が必要となる。TOYO TIREはこの新しい市場に対応すべく、EV専用タイヤの開発に取り組んでいる。 現在、世界11位のタイヤメーカーとして、さらなる成長を目指している。特に北米市場での地位をさらに高めることと、環境対応技術のリーダーとなることが大きな目標だ。

主なグループ会社・関連会社

トーヨータイヤUSA：北米での販売 トーヨータイヤヨーロッパ：欧州での販売 トーヨータイヤ（マレーシア）：アジアでの生産拠点

最近の動向

EV向けタイヤ開発：電気自動車専用タイヤの開発を加速し、2024年から順次市場投入を開始している。 北米生産能力増強：米国ジョージア工場の生産能力を増強し、北米市場での供給体制を強化している（2023年）。 環境対応強化：サステナブル素材を使用したタイヤの開発や、CO2排出削減に向けた生産工程の改善を進めている。

この企業を一言で表すと

世界11位のタイヤメーカーで、特に北米市場でSUV向けタイヤやトラック用タイヤに強みを持ち、「TOYO TIRES」「NITTO」ブランドで展開するグローバル企業。

リンク集

公式サイト：TOYO TIRE株式会社（https://www.toyotires.co.jp）