東京建物
基本情報
- 読み
- とうきょうたてもの
- 上場区分
- プライム市場
- 本社所在地
- 東京都中央区八重洲1丁目9番9号
- 設立
- 1896年10月1日
- 業種
- 不動産開発
- 資本金
- 924億5100万円（2024年12月期）
- 売上高
- 4637億2400万円（2024年12月期）
- 従業員数
- 4925人
事業内容・特徴
事業概要
東京建物は、日本で最も歴史のある総合不動産会社のひとつ。オフィスビルの賃貸、分譲マンション『ブリリア』シリーズの開発・販売、商業施設の運営、リゾート事業など、幅広い不動産事業を展開している。1896年創業という長い歴史を持ち、東京を中心に数多くの不動産を所有・運営する老舗デベロッパーとして知られる。
業界での立ち位置
東京建物は、日本の不動産業界において老舗の総合デベロッパーとして位置づけられる。三菱地所や三井不動産などのメガデベロッパーに次ぐ規模で、特に東京都心部に多くの優良物件を保有している。賃貸オフィスビル事業と分譲マンション事業を両輪として安定した収益基盤を持ち、長期保有資産からの安定収入と、マンション販売による開発利益をバランスよく確保している。
強み
最大の強みは、100年以上にわたり蓄積してきた都心の優良不動産ポートフォリオ。東京駅周辺をはじめとする一等地に多数のオフィスビルを所有し、安定した賃貸収入を確保している。また、分譲マンション『ブリリア』ブランドは高い品質と信頼性で知られ、マンション市場において確固たる地位を築いている。さらに、長年の事業で培った不動産開発ノウハウと、金融機関との強固な関係も強み。
主なサービス・製品
主力事業は、オフィスビルの賃貸事業と、分譲マンション『ブリリア』シリーズの開発・販売。このほか、『中野セントラルパーク』などの大規模複合開発、商業施設『東京建物 Brillia HALL』の運営、リゾート施設『那須ハイランドパーク』の運営なども手がけている。また、不動産の仲介・管理事業も展開している。
沿革
東京建物の歴史は、1896年（明治29年）10月1日、日本初の不動産会社として設立されたことに始まる。当時は外国人居留地向けの貸家業からスタートし、その後、オフィスビルや住宅の開発へと事業を拡大していった。1911年には丸の内に『東京建物ビルヂング』を竣工させ、オフィスビル賃貸事業の基盤を築いた。大正、昭和と時代を経る中で、関東大震災や戦災による被害を受けながらも、都心部での不動産事業を継続。戦後は高度経済成長とともに事業を拡大し、数多くのオフィスビルを開発した。1970年代には分譲マンション事業に本格参入し、住宅事業の柱を確立。1980年代には『Brillia（ブリリア）』ブランドを立ち上げ、高品質マンションの開発に注力した。バブル崩壊後は不動産市況の低迷に苦しんだが、2000年代に入り不動産市況が回復すると、再び積極的な開発投資を開始。都心部での大規模再開発プロジェクトにも参画し、『中野セントラルパーク』などの複合開発を手がけた。2010年代には、オフィスビルのリニューアルや、マンションブランドの強化を推進。近年では、環境配慮型のグリーンビルディングの開発や、スマートシティプロジェクトへの参画など、次世代の都市開発にも取り組んでいる。創業120年以上の歴史を持つ老舗デベロッパーとして、日本の不動産業界の発展とともに歩んできた企業である。
主なグループ会社・関連会社
主なグループ会社には、東京建物不動産販売（不動産仲介）、東京建物アメニティサポート（ビル管理）、東京建物リゾート（リゾート運営）、イー・ステート・オンライン（不動産情報サービス）などがある。また、リート『日本ビルファンド投資法人』のスポンサーも務めている。
最近の動向
2023年には、カーボンニュートラルに向けた取り組みとして、保有ビルへの太陽光パネル設置を加速している。2024年には、スマートシティ技術を活用した次世代型オフィスビルの開発を発表し、DX化への対応を進めている。また、『ブリリア』ブランドでは、環境配慮型マンションの開発を強化しており、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準を満たす物件を増やしている。
働く人のデータ
- 平均年齢
- 41.92歳
- 平均勤続年数
- 11.5年
- 平均年間給与
- 1110万円
この企業を一言で表すと
1896年創業の日本最古級の総合不動産会社で、都心の優良ビルと『ブリリア』マンションを展開。