住友ファーマ株式会社
基本情報
- 読み
- すみともふぁーま
- 上場区分
- プライム市場
- 本社所在地
- 大阪本社：大阪府大阪市中央区道修町二丁目6番8号、東京本社:東京都中央区日本橋二丁目7番1号東京日本橋タワー7階
- 設立
- 1897年5月14日
- 業種
- 医薬品メーカー
- 資本金
- 224億円
- 売上高
- 3988億3200万円（2025年3月期）
- 従業員数
- 3,832名（連結）
事業内容・特徴
事業概要
住友ファーマは、精神神経領域や糖尿病治療薬に強みを持つ製薬企業。住友グループの一員として、100年以上の歴史を持ち、国内外で医薬品の研究開発・製造・販売を手がけている。旧社名は大日本住友製薬で、2022年に現社名に変更した。
業界での立ち位置
日本の製薬企業の中で中堅規模に位置し、特に統合失調症やうつ病といった精神神経領域の治療薬で高いシェアを持つ。海外売上比率が高く、特に北米市場での存在感が大きい。再生医療やiPS細胞を活用した次世代治療の研究開発にも注力している。
強み
1. 精神神経領域での豊富な開発実績とパイプラインがあり、アンメットメディカルニーズの高い分野で存在感を示している。 2. 米国市場での販売網を持ち、グローバルに医薬品を展開できる体制が整っている。 3. 再生医療やiPS細胞技術を活用した次世代治療の研究に積極的に投資している。 4. 住友グループという強固な企業グループの一員として、安定した経営基盤を持つ。
主なサービス・製品
精神神経領域：統合失調症治療薬、うつ病治療薬 糖尿病領域：糖尿病治療薬 再生医療：iPS細胞を活用した治療研究 がん領域：抗がん剤の開発
沿革
住友ファーマの歴史は、1897年に遡る。住友本社が大阪・道修町に「住友製薬所」を設立したのが始まりだった。当時の日本では、西洋医学が普及し始め、医薬品の需要が高まっていた。住友製薬所は、輸入医薬品の販売と、国産医薬品の製造を手がけた。 一方、1897年には別系譜の「大日本製薬」も存在していた。両社は別々に発展を続けていた。 1984年、住友化学の医薬部門が分社化され、「住友製薬株式会社」が設立された。この分社化により、住友グループの医薬品事業が独立した企業として体制を整えた。 2005年、「大日本製薬」と「住友製薬」が合併し、「大日本住友製薬株式会社」が誕生した。この統合により、両社の研究開発力と製造能力が統合され、精神神経領域の医薬品開発に注力し始めた。統合失調症治療薬「ロナセン」を開発し、国内外で販売を拡大。精神科領域での存在感を高めた。 2008年、大日本住友製薬は、米国の製薬会社セプラコールを買収。この買収により、北米市場での販売網を一気に獲得し、グローバル製薬企業への道を歩み始めた。 2010年代、大日本住友製薬は再生医療分野への投資を加速。京都大学の山中伸弥教授が開発したiPS細胞技術を活用し、パーキンソン病やALS(筋萎縮性側索硬化症)の治療法開発に取り組んだ。 2022年、社名を「住友ファーマ株式会社」に変更。グローバル市場での認知度向上と、新たなブランドイメージの確立を目指した。「ファーマ」は「Pharma(製薬)」を意味し、医薬品企業としてのアイデンティティを前面に打ち出した。 住友グループの一員として100年以上の歴史を持つ住友ファーマ。精神神経領域という難しい分野で、患者のQOL(生活の質)向上に貢献し続けている。再生医療という未来の医療にも挑戦し、次世代の治療法を切り開こうとしている。
主なグループ会社・関連会社
住友ファーマアメリカ：北米での医薬品販売 スミトモファーマオンコロジー：がん領域の研究開発 DS Biopharma：バイオ医薬品の製造
最近の動向
再生医療推進：iPS細胞を活用したパーキンソン病治療の臨床研究を進めている。 精神神経領域強化：統合失調症やうつ病の新薬開発パイプラインを拡充している。 グローバル展開：北米市場での販売拡大を目指し、新薬の承認取得を進めている。
働く人のデータ
- 平均年齢
- 43.7歳
- 平均勤続年数
- 18.4年
- 平均年間給与
- 713万円
この企業を一言で表すと
精神神経領域に強みを持ち、100年以上の歴史を持つ住友グループの製薬企業で、再生医療という未来の治療に挑戦している。