三浦工業株式会社
基本情報
- 読み
- みうらこうぎょう
- 上場区分
- プライム市場
- 本社所在地
- 愛媛県松山市堀江町7番地
- 設立
- 1959年5月1日
- 業種
- 産業機械メーカー
- 資本金
- 95億4400万円
- 売上高
- 2513億4100万円（2025年3月期）
- 従業員数
- 7,729名（連結）
事業内容・特徴
事業概要
愛媛県松山市に本社を置く、産業用ボイラーのトップメーカーです。1959年に設立され、特に「小型貫流ボイラー」という分野では圧倒的なシェアを誇ります。企業理念として「熱・水・環境のベストパートナー」を掲げており、単に機械を製造・販売するだけでなく、工場や施設で使われる熱エネルギー、水処理、環境保全に関する包括的なソリューションを提供しています。全国に約1,000人のフィールドエンジニアを配置し、定期的な保守点検やトラブル時に迅速に対応する手厚いサポート体制が強みです。
業界での立ち位置
小型貫流ボイラーの分野で、国内シェア50%以上を占める圧倒的なトップ企業です。この地位は長年にわたり揺らいでいません。ボイラーだけでなく、関連する水処理装置の分野でも高い技術力とシェアを持っています。近年は海外展開も積極的に進めており、アジアや北米を中心に、世界中の工場で同社の製品が利用されています。全国に約1,000人のフィールドエンジニアを配置した手厚いメンテナンス体制が、他社の追随を許さない参入障壁となっています。
強み
高効率で省エネルギー性能に優れたボイラーを次々と開発する圧倒的な技術力と製品開発力、環境負荷の低減を意識した製品開発、IoT技術を活用したオンライン監視システムなどが強みです。全国に約1,000人のフィールドエンジニアを配置し、定期的な保守点検やトラブル時に迅速に対応する、きめ細かなメンテナンス体制が最大の強みです。ボイラーと水処理をセットで提案することで、顧客の設備全体の効率化や長寿命化に貢献するトータルソリューションの提供により、機器の販売だけでなく、メンテナンス契約や消耗品の販売による継続的な収益（ストック型ビジネス）を生み出しています。
主なサービス・製品
産業用ボイラー（蒸気ボイラー、温水ボイラー、廃熱ボイラーなど）、水処理装置（軟水器、フィルター、純水装置など）、食品機械（業務用殺菌装置や洗浄機など）、メディカル機器（医療用器具の滅菌装置）、全国のフィールドエンジニアによる定期保守、修理、オンライン監視サービスなど、熱・水・環境に関する包括的なソリューションを提供しています。これらの製品とサービスにより、工場の熱源供給からメンテナンスまで、一貫したサポート体制を構築しています。
主なグループ会社・関連会社
国内グループ会社として、三浦アクアテック株式会社（水処理薬品・機器の販売・メンテナンス）、三浦環境マネジメント株式会社（環境計量証明事業、環境コンサルティング）、三浦エレクトロニクス株式会社（電子機器の設計・製造）、株式会社三浦プロセッシングシステムズ（食品加工機械の製造・販売）、株式会社ミウラ・エス・エー（ボイラの販売・メンテナンス）、株式会社ミウラジョブパートナーズ（障がい者雇用特例子会社）などがあります。海外グループ会社として、MIURA AMERICA CO., LTD.、MIURA CANADA CO., LTD.、MIURA KOREA CO., LTD.、三浦工業(中国)有限公司、PT. MIURA INDONESIA、MIURA (THAILAND) CO., LTD.などを有し、国内外で事業を展開しています。
最近の動向
2025年8月にネットワークへの不正アクセスがあり、システム障害と顧客情報流出の可能性が報告されました。環境関連では、商船三井と共同開発したマイクロプラスチック回収装置が環境省の「グッド・プラクティス集」に掲載され、愛媛県今治市での水素サプライチェーン構築調査が環境省の事業に採択されました。サントリーの工場へ日本最大のP2Gシステムを導入し、グリーン水素導入の実証を開始しています。新製品として、業界最大処理水量を実現したUV-LED水殺菌装置や樹脂ケーシング製水封式真空ポンプ「MEA-37E」を発売しました。2024年にはダイキン工業との資本業務提携を発表しています。
働く人のデータ
- 平均年齢
- 40.4歳
- 平均勤続年数
- 15.1年
- 平均年間給与
- 704万円
この企業を一言で表すと
三浦工業は、小型貫流ボイラーで国内シェア50%以上を占める圧倒的なトップ企業として、熱・水・環境のベストパートナーを掲げ、全国約1,000人のフィールドエンジニアによる手厚いメンテナンス体制を強みとしています。ストック型ビジネスモデルにより継続的な収益を生み出し、カーボンニュートラル実現に向けた先進的な取り組みも積極的に推進しています。